施設復旧で被災地支援へ　室伏長官、デジタル新構想

　スポーツ庁の室伏広治長官は２４日の定例記者会見で、能登半島地震の被災地について、体育施設復旧のための財政措置を検討するなど、スポーツの観点から支援していく意向を示した。「避難生活が続けば、運動不足などで健康を害することがある」と被災者の体調を心配。室伏氏自ら現地を訪れて一緒に体を動かす案も出ているという。

　新たな試みとして「デジタル部活動・地域クラブ活動」の構想を発表。２０２４年度から各競技の技術を学べる動画をスポーツ庁のホームページにアップし、公立中学校の運動部活動を地域のスポーツ団体に委ねる「地域移行」に関わる指導者らを支援する。
　今年のパリ五輪・パラリンピックに向けては「どのスポーツを見ても日本選手が大活躍をする可能性があり、本当に楽しみだ」と期待を寄せた。医科学面で国が果たす役割は大きく「五輪パラ一体で、しっかりサポートする」と述べた。

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