冬季五輪開催地、減少対策検討へ　３０、３４年五輪の決定後に

　【ロサンゼルス共同】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）で将来の五輪開催地選定プロセスを担当するバレット氏が１１日、オンラインで取材に応じ、地球温暖化の影響で冬季五輪の開催要件を満たす国が減少している問題への対策について、２０３０、３４年五輪の開催地決定の後に本格的に検討されるとの見解を示した。同氏は「非常に重要な議論」と述べた。
　３０年はフランスのアルプス地域、３４年は米ユタ州ソルトレークシティーが最優先候補地に選ばれている。各候補地の計画を評価する「将来開催地委員会」は４月にソルトレークシティーを視察する予定で、７月のＩＯＣ総会で２大会同時決定が確定的な情勢。３８年大会はスイスと優先的に協議することも決まり、札幌市は昨年１２月に招致活動を停止すると表明した。
　ＩＯＣは冬季五輪の将来的な持ち回り開催も含めて検討している。