魚種や重量、ＡＩが選別 焼津漁協が導入検討 カツオ盗再発防止に期待も
焼津漁業協同組合（焼津市）は水揚げされた魚の魚種や重量を人工知能（ＡＩ）を使って選別するシステム導入の検討に入った。２９日までの関係者への取材で分かった。４月からカツオを中心に魚のデータ収集作業を進め、システム本格稼働に備える。長年の課題だった水揚げ作業の担い手不足解消を図るとともに、カツオ盗難事件の再発防止策としての効果に期待する。
システムを開発したのは製造機械メーカーのイシダテック（同市）。計画案では、水揚げされた魚を選別するためのレーンに２台のカメラを設置。ＡＩが撮影した画像データを元に魚種、重量を判断し、仕分けていく。
焼津漁協とイシダテックは昨年９月、水揚げ作業の自動化に向けた協議を開始。昨年末から、現地視察や検証作業を重ねてきた。焼津漁協ではシステムの有効性を一定程度、確認できたことから、導入の方向にかじを切った。
４月から水揚げしたカツオの写真を撮影し、重量データとひも付ける作業を実施する。収集したデータをＡＩに読み込ませて、魚種や重量の判断するまでの時間や処理能力といった項目を３カ月ほどかけて検証していく。焼津漁協では提示された検証結果を基に、システム導入の可否を判断する。
負担軽減、正確性向上に効果
焼津漁協が導入検討に入った新システムは、水揚げに携わる作業員の負担減少や、データに基づいた従来よりも正確な魚の選別に効果をもたらす。水産関係者は「人の目」頼みにならない選別作業の実現で、国内随一の水揚げ港としての存在感向上につながると期待を寄せる。
水揚げされた大量の魚は、漁港に設置しているレーンに乗って流れていく。２０人ほどの作業員が並び、魚を種類や重量ごとに仕分けていく。作業員はレーンの下流に流すべきではない種類の魚を見つけると、取り上げて別のレーンへと持っていく。魚は重いもので一匹約８キロ。こうした作業は３～４日間続くという。
水揚げ・選別は魚を市場に届けるための重要な作業だが、高齢化や負担の重さといった理由から担い手不足が課題となっている。
新システムが本格稼働すると、選別作業の機械化に伴い「作業員一人一人の負担を減らすことが可能」（焼津漁協担当者）という。作業員に余裕も生まれ、「別の作業のサポートに回ることもできる」（同）と効果に期待を寄せる。
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