突然の病気やケガで
働けなくなった時の備えが
できていますか？
家計を支えている大黒柱が、万が一、死亡してしまうと遺された家族は経済的・精神的に不安になる場合があります。大黒柱の万一に備えとして、死亡時に支払われる「生命保険」、入院時に支払われる「医療保険」というものがこれまでの一般的でした。
しかし、死亡・入院への備えがあっても、長期にわたって「働けない」状態になった時の対策は考えているでしょうか？「働けない」つまり「病気やケガで働けなくなったときに収入が減少する」状態になってしまった時に、通常の医療保険だけでは家計を補填できない可能性があります。
このようなリスクに対し、生命保険会社各社が「就労所得保障保険」を取り扱い始めました。今回は、TVCMで一度はご覧になったことがあるであろう「就労所得保障保険」について考えてみます。
「長期間働けなくなった場合」の
ことを考えたことがありますか？
働き盛りの30～40代の同僚や知人で、突然、病気やケガで長期間にわたり働けなくなってしまった人があなたの周りにもいませんか？一般的な家庭では、30代・40代といえば、日々の生活費に加え、住宅ローンや教育費などが重なるため、家計の支出が増える時期です。死亡することはなくても、突然、大きな病気やケガで長期間にわたり「働けない」状態になってしまい、収入が減少してしまうことを想像したことがあるでしょうか？
平成27年に生命保険文化センターが行った調査(*)によれば、世帯主が就労不能となった場合の経済的備えについては不安を感じる人(「少し不安である」と「非常に不安である」の合計)が78.8％にものぼっていますが、世帯主が病気やケガのため長期間働くことができなくなった場合の生活資金の準備ができている人は約20％というのが現状のようです。(* 平成27年度 生命保険に関する全国実態調査)
病気やケガで働けなくなると、収入が減少する上、継続的な医療費が発生するため、勤労時以上の支出負担が家計にかかる可能性があります。
不安を
持つ人は
多い
「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」より
出典：生命保険文化センター
「平成27年度生命保険に関する全国実態調査」より
減少してしまった収入を
「就労所得保障保険」でサポート
勤務している企業や組織でも、突然の病気･ケガで働けなくなったときのセイフティネットがあります。例えば、会社員や公務員の場合、長期間働けなくなった場合、傷病手当金を受け取ることができます。しかし、取得期間は最長1年6ヵ月まで、手当金額は支給開始日以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額の2/3です。なお、ボーナスは含まれていません。詳細は、勤務先に確認してみてください。
さらに、自営業者のように国民健康保険加入者は、傷病手当金は対象外になっています。 突然の病気・ケガにより働けない期間が長くなった結果、収入が減少してしまうリスクを少しでも軽減するために、各種制度と併せて民間の保険を利用するのも選択肢の1つになるのではないでしょうか？
このようなリスクに対応した保険が、今話題の「就労所得保障保険」です。
※公的医療保障制度の内容は、2018年8月現在ものです。
「就労所得保障保険」を選ぶ
ポイントについて
就労所得保障保険は、保険会社ごとに支払条件が異なります。そのため、検討時は、次のポイントを確認してみてはいかがでしょうか？
- 1「働けない状態」の判定・定義
- 医師による在宅医療、障害年金の級数、要介護認定の程度、身体障害者手帳の級数やその他保険会社が定める基準を確認しましょう。
- 2対象疾病
- 病気・ケガ以外に、「精神疾患」や「妊娠・出産」なども対象にしている保険会社もあります。保障範囲が広くなるほど、負担する保険料は高くなるのが一般的です。
- 3支払期間
- 給付金の支払は「病気やケガで働けない」状態が続く限り年数に上限なく支払われるのか・あらかじめ年数が決まっているのか？給付金の支払を受けている間に回復した場合や死亡した場合、給付金の支払は終了するのか？など
その他、契約可能年齢、保障開始までの免責期間を確認することで、自分にあった商品を選択することができます。
「就労所得保障保険」を
保険のプロに相談する
家計を支える大黒柱に、いつ起こるか分からないリスクに備えて入るのが保険。死亡・入院時だけでなく、長期間働けなくなった時に備えるのが、最近のトレンド。しかしながら、商品によって給付金の支払条件も複雑になっており、どのような「就労所得保障保険」に入ってよいか、自分で判断するのは難しいのではないでしょうか？
SBSプロモーション保険部では、40年以上にわたり静岡県を中心にお客様にとって最適な保険をご提案してきました。今回の就労所得保障保険に興味があるお客様や現在の保険商品の見直しをご検討のお客様は、弊社の保険のプロがご案内いたします。
企画制作／静岡新聞社
AFH061-2018-5025 9月3日（190903）
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