すばる交通株式会社で乗務員不足解消と供給力向上を目指す『GO Reserve / GO Crew』が開始
GO株式会社
No.1*タクシーアプリ『GO』を展開するGO株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏)と、足立区にてタクシー事業を展開するすばる交通株式会社(本社：東京都足立区、代表取締役社長：森 崇)は、乗務員不足解消と供給力向上を目指す『GO Reserve / GO Crew』の取り組みを2024年12月20日(金)より3台7名から稼働を開始します。
* data.ai by Sensor Tower調べ - タクシー配車関連アプリにおける、日本国内ダウンロード数（App Store/Google Play合算値） - 調査期間：2020年10月1日~2024年9月30日
｜新たな働き方で担い手の裾野を広げ、各地の供給力不足解消を目指す
GOでは、新たな人材獲得および供給力向上対策として、2023年より各地のタクシー事業者様と共に『GO Reserve / GO Crew』の取り組みを進めています。アプリ注文をメインに営業を行う『GO Reserve』車両に、二種免許取得のパートタイムドライバー『GO Crew』が乗務します。行き先指定済みキャッシュレス注文など、難易度の比較的低い業務内容で、1日5時間からフレキシブルにシフト調整が可能、車両にはドライブレコーダーを全台完備するなど、未経験者も挑戦しやすい取り組みとなっています。都市部の事業者様を中心に多くの事業者様に賛同いただき、現在では10都道府県約150台にて稼働を行っております。この度新たに、すばる交通株式会社にて3台7名から運行を開始します。
すばる交通株式会社 代表取締役社長 森 崇氏からのコメント
すばる交通株式会社では、昨今のタクシー供給不足を鑑み、既存の乗務員のシフト変更やタクシー乗務員募集を強化しているところです。今回開始する『GO Reserve / GO Crew』によって多様な働き方へ対応します。パートタイムというこれまでよりもハードルを下げた働き方によって、若年層や女性の方々にも乗務員として活躍いただくことで供給量を増やしたいと考えております。弊社車両の稼働率向上と効率的なサービス提供を目指し、お客様の移動の質を高め、より多くのお客様へ便利な移動手段を提供することで地域経済にも貢献していきたいと考えています。
｜10都道府県47社で展開中
『GO Reserve / GO Crew』の取り組みは現在10都道府県47社での展開に拡大しています。当社が運営する求人サイト『GOジョブ』による全国のタクシー事業者様への人材紹介も共に加速させ、全国のラストワンマイルの供給力向上へ貢献してまいります。
『GO Reserve / GO Crew』展開タクシー事業者様
- 北海道 ： 北都交通株式会社 / 金星自動車株式会社
- 千葉 ： 千葉構内タクシー株式会社
- 東京 ： 株式会社ハロートーキョー / 日立自動車交通第二株式会社 / 日本交通株式会社 / キャピタルモータース株式会社 / 宮園自動車株式会社 / 小田急交通株式会社 / 東京七福交通株式会社 / 飛鳥交通第三株式会社 / すばる交通株式会社
- 神奈川 ： 北斗タクシー株式会社 / 日本交通横浜株式会社 / 三和交通株式会社 / メトロ自動車株式会社 / 東栄興業株式会社
- 愛知 ： 愛電交通株式会社 / 名鉄交通第一株式会社
- 京都 ： 株式会社モビリティネクスト / 山城ヤサカ交通株式会社 / 新京和タクシー株式会社
- 大阪 ： 株式会社モビリティネクスト / 大阪大同交通株式会社 / 毎日交通株式会社 / 東京・日本交通株式会社 / 大バス太平タクシー株式会社 / 商都交通株式会社 / 日本城タクシー株式会社 / トモエタクシー株式会社 / 株式会社エムティー / ひまわりタクシー株式会社/ 新東宝タクシー株式会社 / 大阪合同交通株式会社 / 日本交通関西本部株式会社 / 南タクシー株式会社
- 兵庫 ： 株式会社文化興産 / 山陽タクシー株式会社 / 株式会社山手モータース
- 広島 ： 株式会社宝塚かもめタクシー / 丸三タクシー株式会社 / 有限会社広三自動車
- 福岡 ： 福岡交通株式会社 / 清流タクシー有限会社 / 九州交通株式会社 / 株式会社シティタクシー / 文化タクシー株式会社
｜タクシーアプリ『GO』概要
※車両確定後のキャンセルはおやめください。なお車両到着後はすみやかなご乗車にご協力をお願いいたします。
｜参考：移動で人を幸せに。 GO株式会社について
GO株式会社は、「移動で人を幸せに。」をミッションに掲げ、モビリティ領域を軸とする多様な事業・サービスを展開しています。協働パートナーの皆さまとの共創力と、テクノロジーを最大限に活用する開発体制のもと、時代に合わせた「移動」のアップデートを通じて、日本の社会課題の解決を目指します。
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