東京五輪が迫る中、日本の女性と競技スポーツをめぐる環境には、どのような課題があるか。袋井市の総合型スポーツクラブ　「アザレア・スポーツクラブ」理事で国際人権法学者の谷口真由美さん（４４）に、現状や本番への期待を聞いた。

　－現状における女子のスポーツ競技の課題は。
　「競技団体の役員や指導者が男性に偏っている問題は大きい。女性競技の団体ですらまだまだ男性役員が多い。現在は監督もコーチも圧倒的に男性が多い環境が大半で、その中でのスポーツ特有の強い上下関係は、体罰やセクハラにもつながりやすい。現場の男女のバランスは重要だ」

　－アスリートの置かれている環境は。
　「一般的に女子では、本格的に競技できる場所を見つけていくのは男子ほど容易ではない。モデルも少なく、アスリートとして進んだ先に何があるのか、引退後も含めて不安が大きいと思う。出産前後の支援なども始まっているが、享受できるのはまだトップ中のトップに限られている」

　―どのような意識が必要か。
　「女性アスリートが抱える問題は、社会進出に伴って女性が直面してきた問題と変わらない。子育て中の選手の状況は働くお母さんと同じだ。ただ、一般社会ですらまだ課題が残る中、スポーツ界はさらに男性優位の傾向が強い。女性のスポーツは競技レベルを問わずレジャー、レクリエーションで、男性とは重要度が違うという感覚も残る。そこを変えないと」

　－女子競技の支援で欠けているものは。
　「日本には安定した女性のプロスポーツリーグはまだない。ワールドカップを制したサッカーですら、２０２１年の発足が決まったところ。身体面の支援が強調されるが、いくらそこが充実しても経済的裏付けなしに競技は続けられない。女子選手の報酬を上げていく、それがかなうだけの資金調達の仕組みを作る、そういう取り組みが必要だ」

　―女子競技は集客が難しいとも言われる。
　「女子の試合は男子に比べてスピード感がない、などと言われるが、国内では女子の方が世界レベルに近い競技もあり、見れば当然面白い。例えばサッカーは、男子はワールドカップでベスト８にも入っていない。いちいち男女を比較するのは非建設的で、見る機会がファンを作るし、取り組む人の裾野も広げる」

　－メディアの問題もある。
　「メディアも女子競技を同じように扱うという姿勢に乏しいと感じる。女性のスポーツ担当記者も少ない。伝える側の感覚や視点は大事だ。女性アスリートをいつまでも“ちゃん”付けしたり、アイドル扱いしたりするような報じ方にも違和感がある」

　―オリンピック開催に期待することは。
　「オリンピック憲章は、全ての個人に平等なスポーツの機会を保障し、性差別を含むあらゆる差別を否定している。スポーツの目的は勝利ではなく、万人が尊重される社会の促進。そういう意識の浸透を期待したいし、それが実感できる運営を求めたい」

　たにぐち・まゆみ　国際人権法、ジェンダー法研究者。近鉄ラグビー部の選手、コーチとして活躍した父の元、合宿所のあった大阪府の花園ラグビー場で育つ。日本ラグビー協会理事。