ADHD症状 就寝遅い児童に強い傾向 浜松医大など研究発表

 浜松医科大子どものこころの発達研究センター(浜松市東区)と名古屋大の研究グループは8日までに、注意欠陥多動性障害(ADHD)の症状は就寝時間の遅い子どもに強くみられる傾向があることを明らかにした。8、9歳児835人を調べた結果、午後10時以降に寝る子どもには不注意や多動などの症状が明確に多くみられた。研究成果は米国の医学会誌に発表した。

土屋賢治特任教授
土屋賢治特任教授

 浜松医大病院で2007年12月~11年3月に生まれた子どもの遺伝子を解析し、発達などを追跡調査する「浜松母と子の出生コホート研究」の一環。同センターの土屋賢治特任教授と奥村明美特任助教らが、子どもの発達障害の有無にかかわらず追跡調査に同意した保護者への聞き取りと集計を続けている。
 一般的にADHDは18歳以下の5%にみられ、特徴的な遺伝子や睡眠習慣が関係することが近年解明されつつある。土屋特任教授らは保護者らに、子どもの不注意や多動症状の頻度を聞き取って点数化。ADHDの診断の有無によらず寝る時間が遅い子どもほど症状が強くみられた。
 特に、ADHDに関連する遺伝子を多く持たない子どもでも、午後10時以降に寝ている場合は、10時以前に就寝する子どもと比べて点数が2割ほど高くなった。土屋特任教授は「睡眠環境を整えることが早期治療のアプローチの一つになるかもしれない」との可能性を指摘する。

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