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手術用材料調達、病院と情報共有 協和医科器械、ITで一元管理

(2017/9/7 07:50)
医療材料のバーコードを読み取り、病院に納入する協和医科器械の営業社員(左)=静岡市葵区の静岡厚生病院
医療材料のバーコードを読み取り、病院に納入する協和医科器械の営業社員(左)=静岡市葵区の静岡厚生病院

 医療機器販売の協和医科器械(静岡市駿河区)が、病院を対象にした整形外科手術の情報共有システムの普及に注力している。手術で用意する多種多様な医療材料をIT技術で一元管理することで、業務効率と安全性の向上を図る仕組み。2016年12月の本格運用開始以降、同システムを活用する医療機関は静岡県内を中心に約40病院に上っている。
 同社によると、1回の手術で必要な部品は人工関節や骨の接合用品など約150個で、手術ごとに一式を納入する。病院と医療機器ディーラー間のやりとりは電話やファクスを使うことが多く、聞き間違いなどによる伝達ミスが課題。現場の看護師にとっては、納入後の検品作業も大きな負担になっている。
 同システムでは、同社の営業社員が納品時にバーコードで物品情報を読み取り、伝票をその場で出力する。担当者は「確認が必要なサイズ表記や品番、数量は膨大。1(いち)と7(しち)の聞き間違いなどによる初歩的なミスがなくなった」と話す。
 静岡厚生病院(静岡市葵区)は4月、同システムを採用した。清野喜久子看護長によると、導入前は看護師がペアになり伝票に印を付けながら納入品を読み合わせして検品していた。物品がデータ管理されたことで業務効率が飛躍的に向上。「手術は部品が確実にそろっているのが最低条件で、検品の心理的な負担が減った。時間の余裕も生まれ、患者と向き合う時間が増えた」と歓迎する。同社の親会社のメディアスホールディングス(東京)は今後、循環器や眼科への拡大を図る方針。

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